自社採用サイトを作るメリット・デメリットは?運用のコツもあわせて解説|Webサイト制作・CMS開発|LeadGrid

自社採用サイトを作るメリット・デメリットは?運用のコツもあわせて解説

目次

会社にマッチした人材を獲得するには、自社採用サイトの運用が欠かせません。

求職者は会社の採用サイトを、就職の判断材料として利用しています。つまり 求職者のニーズに合わせたサイトをつくることで、求める人材を確保しやすくなるのです。 

そこで今回は自社採用サイトの目的やメリット・デメリット、運用のコツについて解説します。効果的な自社採用サイトを作りたいと考えている企業担当者の方は、ぜひ参考にしてください。

採用サイトとは?そもそも必要性は?

自社採用サイトとは、採用情報に特化したwebサイトのことです。リクルートサイトとも呼ばれています。

自社採用サイトと比較されやすいのがコーポレートサイト(企業サイト)ですが、違いは以下のとおりです。

サイト

ターゲット

サイトの内容

自社採用サイト

求職者

採用情報

コーポレートサイト

顧客(リード顧客含む)・取引先・株主などのステークホルダー

企業情報

企業サイトの内容だけでは伝えきれない採用情報を、詳しく掲載したものが自社採用サイトです。具体的には募集要項や職種紹介、事業紹介や選考の流れなど、採用に関する情報が掲載されます。

ONEの転職・就職活動の情報収集についての意識調査によると、求職者の84.8%が企業のサイトで情報収集や企業研究をおこなっているそうです。さらに求職者の83.9%は「採用サイトを重要な情報だと感じる」と回答しています。

このように自社採用サイトは、求職者にとって重要な情報源の一つです。PCだけでなくスマホからも気軽に情報を得られるようになった現代では、採用サイトは必要不可欠と言えるでしょう。

採用サイトを作る目的2つ

自社採用サイトを作る場合、どのような狙いがあるのか見てみましょう。

  • 求職者の応募数を増やす
  • 企業の信頼性を上げる

1. 求職者の応募数を増やす

自社採用サイトの目的の一つは、求職者の応募を増やすことです。自社のアピールしたいことを自由に発信できるため、企業の魅力が伝えられます。

一方ハローワークなどの人材紹介や求人広告、求人サイトでは、各媒体のルールに沿った内容しか掲載できません。つまり企業の魅力を最大限紹介したいと思っても、限られた情報しか伝えられないということです。

対して 自社採用サイトなら掲載の制限がないので、リアルな企業情報を紹介できます。求職者が求める情報を提供することで、彼らに興味を持ってもらい、応募につなげる目的があります。

2. 企業の信頼性を上げる

もう一つは 企業の信頼性を上げる目的です。

もし求人媒体で気になる企業を見つけた場合、求職者は企業名も合わせて検索します。検索した先に会社の採用サイトがあれば、 しっかりした企業という印象を持たれるため、求職者の安心につなげられるでしょう。逆に採用サイトがないと、求職者からは「この企業は大丈夫かな?もしかして採用まで手が回っていない?」と不信感を抱かれる可能性があります。

採用サイトを持つことは、企業の信頼性を上げることにもつながります。

採用サイトを運営する6つのメリット

とはいえ、自社採用サイト以外にも求職者と接触を図れるプラットフォームはさまざまですよね。

求人サイトやSNSではなく、自社採用サイトならではのメリットを確認しましょう。

  • 自社の状況に応じて採用施策を柔軟に展開できる
  • 自社の情報を自由に掲載できる

  • 採用コストを削減できる

  • 求職者とのミスマッチを防げる

  • 就職・転職潜在層にアプローチできる

  • 志望度を高められる

1. 自社の状況に応じて採用施策を柔軟に展開できる

自社採用サイトを持つことで、 応募から採用までの裁量を増やすことができます。

求人媒体を利用して募集をかける場合、決められた時期までに出稿して掲載するまでにどうしても時間がかかります。さらに、掲載期間の延長や募集要項の変更、募集する職種を追加したい場合は都度追加で費用を払ってまた入稿作業を行って審査を待つ……など、手間がかかります。その点自社採用サイトなら、自社の状況に応じてサイトの情報を更新するだけでOKなので、すぐに募集開始もストップもできるのです。

2. 自社の情報を自由に掲載できる

自社採用サイトでは、紹介したい情報を自由に掲載できます。伝えられる情報に限りがある求人サイトと違い、 自社の強みや特徴を余すところなく伝えられるため、他社との差別化が図れます。

たとえば自社採用サイトなら写真や動画を使い、実際のオフィスの内装や社員が働いている様子も掲載可能です。文章だけではイメージしにくいことも、さまざまな手法を使って企業の雰囲気を伝えられます。

写真や動画は視覚に訴えられるため、求職者は自分が会社で働く様子をイメージできるメリットも。

自社採用サイトには、 わかりやすい事業内容の紹介、その企業で仕事をしている自分を容易にイメージできるような情報を提供することが重要です。

3. 採用コストを削減できる

自社採用サイトには、採用コスト削減のメリットもあります。

リクルート「就職白書2020」によると、2019年度の採用コストは新卒採用で1人あたり平均93.6万円、中途採用だと103.3万円だったことがわかっています。自社採用サイトを活用すれば、採用コストのなかでも大きなウェイトを占める「求人広告掲載費」「エージェントへの成功報酬」を削減できるため、少ない予算で人材を雇用できるでしょう。

とくに人材エージェントの成功報酬は、入社した社員の年収の30%程度と高額です。エージェントに頼らずに人材を雇用できるようになれば、採用コストを大きく削減できる可能性があります。

また、採用コストを削減する方法の1つとしてメディア運用をインハウス化させることが挙げられます。インハウス化のやり方など、詳しく知りたい方は「オウンドメディア運用インハウス化マニュアル」をご覧ください。


オウンドメディア運用インハウス化マニュアル|Webサイト制作・CMS開発|LeadGrid

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参考:就職白書2020|就職みらい研究所

4. 求職者とのミスマッチを防げる

自社採用サイトは、雇用のミスマッチ防止にも効果的です。情報掲載の自由度の高い自社採用サイト経由で応募する求職者は、一般的な求人サイト経由の求職者と比べ企業情報をより多く収集する機会があったため、 入社後にギャップが生じにくいです。

雇用のミスマッチは、企業と求職者のニーズがずれることで起こります。経済的な損失だけでなく企業イメージの低下、社員の士気低下などにもつながるため、ミスマッチは極力避けたいものです。 

5. 就職・転職潜在層にアプローチできる

自社採用サイトで情報発信を行うことで、 就職・転職潜在層(=将来的に就職・転職する人たち)にアプローチを行えます。

求人サイトやエージェントに登録している求職者は就職や転職の本気度が高いため、良い人材であるほど他社との競争も激しくなってしまいます。そこで、就職・転職活動を行う前に自社の魅力を伝えることで、求職者が本格的な活動を始めた際に就職先・転職先の候補として思い出してもらえる効果があります。

就職・転職潜在層は現在進行形で就職・転職活動を行う求職者よりも圧倒的に人数が多いため、結果的に多くの人材にアプローチを行えるでしょう。

6. 志望度を高められる

採用サイトを運営することで、求職者の志望度を高められるというメリットもあります。

とくに、新卒採用の場合は、求職者は複数の企業にエントリーして選考に進むことがほとんどです。そのため、内定を出したとしても必ずしも自社を選ぶとは限りません。

企業としては、なるべくスムーズに内定者を決めたいところでしょう。

そこで、採用サイトで自社に関する詳細な情報を提供することで、自社の魅力を伝えられやすくなり、数ある企業から自社を選んでくれる可能性が高まります。

採用サイトを運営する3つのデメリット

自社採用サイトはメリットが多い一方で、デメリットもあります。

  • 採用サイト作成に時間とコストがかかる
  • 求職者が増えるとは限らない
  • 急募求人には向かない

1. 採用サイト作成に時間とコストがかかる

自社採用サイトを新たに作ると、手間やコストがかかります。自社採用サイトを作成する方法は2種類あります。

1つ目は Web制作会社にサイト作成を依頼する方法です。プロに依頼するため、制作費用がかかります。サイトの内容にもよりますが、オリジナルコンテンツを入れ、しっかりと企業のアピールをしたい場合は300万円以上かかることも。制作期間は3ヶ月程度かかります。

2つ目は 自社でサイトを作る方法です。自社でサイトを作れば低コストですが、文章や素材を用意しなくてはならないため、手間と時間がかかります。またデザインはテンプレートを使うため、オリジナリティーに欠けることも。

一方で、サイトの種類や規模感などによっても相場は大きく左右されます。お役立ち資料「サイトの種類・規模別の制作費用相場」では制作費についてわかりやすく解説しています。


サイトの種類・規模別の制作費用相場と事例まとめ|Webサイト制作・CMS開発|LeadGrid

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自社採用サイトを作る際は、それぞれのメリット・デメリットを踏まえ、作成方法を選ぶとよいでしょう。

2. 求職者が増えるとは限らない

残念ながら自社採用サイトを作ったからといって、求職者が増えるとは限りません。特に知名度の低い会社は、自社採用サイトを制作するだけでは人材を確保するのは難しいといえます。

自社採用サイトは求人媒体やSNSと連携させるなど、集客施策を並行することで認知度を高める必要があります。その場合も連携させて終わりではなく、 こまめに更新して採用サイトへ誘導することが重要です。

なお、Webサイト集客入門ガイドでは自社採用サイトを活用し、求職者からの応募を獲得するためには欠かせない基本的な考え方をまとめております。あわせてご活用ください。


Webサイト集客入門ガイド|Webサイト制作・CMS開発|LeadGrid

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3. 急募求人には向かない

Googleによると、Webサイトが上位表示され、成果を得られるようになるまでは通常4ヶ月~1年かかると公式発表されています。そのため、急募の求人には不向きであると理解しておきましょう。

成果が出るまで時間がかかることを忘れないでください。変更に着手してからメリットが得られるようになるまで、通常は 4 か月から 1 年かかります。(引用:Google検索セントラル

自社採用サイトは長期的な採用手法として運用を行い、急募の求人に対しては求人サイトやエージェントを活用するなど、使い分けを行うことが重要です。

採用サイトの制作フロー3ステップ

実際に採用サイトを作成する際の制作フローを3ステップで紹介します。

  1. 自社の課題を洗い出そう

  2. 求職者のターゲットを明確にしよう

  3. 自社採用サイトに入れたいコンテンツ

なお、採用サイトの具体的な作り方に関してやコーポレートサイト/求人媒体などとの違いなどを知りたい方は、お役立ち資料「採用サイトのつくりかた」をご覧ください。


採用サイトのつくりかた|Webサイト制作・CMS開発|LeadGrid

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関連記事:採用サイトの作り方|求職者が知りたい情報や制作上のポイントを紹介

1. 自社の課題を洗い出そう

採用サイトを作る際、まずは採用上の課題を洗い出してみましょう。課題に応じてサイト制作時に注力すべき点が明確になります。

たとえば、就職しても社員がすぐに辞めてしまう課題を抱えている場合は、求職者とのミスマッチが起きていると考えられます。入社前に思い浮かべていたイメージと入社後の現状に乖離があると求職者が感じることで起こります。

このような場合、採用サイトや面接の場で伝えるべき情報が不足していた恐れがあります。自分が働いている姿をイメージできるよう、1日の流れの紹介や社員インタビューなどを用意するとよいでしょう。ミスマッチが起こる原因の一つである、入社後のイメージのギャップを埋められます。

2. 求職者のターゲットを明確にしよう

自社の課題を洗い出したら、次は求職者のターゲットを明確にしましょう。求職者のターゲットが具体的であるほど、求職者に刺さる施策が打ち出せます。 どのような人材に入社してほしいのか、できるだけ具体的にイメージします

たとえば「チームワークに長けた人材」がほしい場合、チームを引っ張っていくスキルが必要なのか、周りに協調できるスキルが必要なのかによって会社が掲載すべきメッセージの方向性も異なるためです。

ただし、それ以上に求職者の求める情報が何であるかを考慮し、コンテンツを作成することが大事です。ターゲット像に合致する求職者が「この会社で働きたい」と思えるような内容を提供しないと、応募につながりません。

つまり、効果的に採用を進めるには、 企業が求める人材像を明確にした上で、ターゲットとなる求職者のニーズにこたえる形で情報を発信するというスタンスが必要です。

求職者像を明確にしたい際はペルソナ設計入門ガイドの活用もおすすめです。狙いたい求職者像を社内の関係者間で共有することで、訴求軸が固まりブレない採用サイトの制作および運用を期待できます。


ペルソナ設計入門ガイド|Webサイト制作・CMS開発|LeadGrid

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3. 採用概要だけでなく自社の社風や実績が伝わるコンテンツを掲載する

求職者のターゲットが決まったら、いよいよサイトに掲載するコンテンツを作成・掲載します。

採用サイトに最低限掲載するべき基本情報は下記の通りです。

  • 企業紹介
  • 募集要項
  • 仕事内容
  • 採用までの流れ

多くの自社採用サイトに書かれている内容です。しかし、これだけでは求職者にとって十分な情報とは言えません。ここからさらに追加していきましょう。

  • 社員インタビュー
  • 職種紹介動画
  • 研修内容
  • 仕事内容(漫画)

表面的な企業情報だけでなく、実際に働いている人の声や、就職後のメリットを伝えるとよいでしょう。

さらに他社との差別化を図るには「数字」を入れるのがおすすめ。例えば「前年度売上比」「男性社員の育休取得率」などです。数字が入ることで具体性が増し、信憑性が上がるためです。

採用サイト制作の費用相場

採用サイトの外注にかかる費用は、作成するページの数や依頼先などによって異なりますが、一般的には10〜120万円前後が相場です。

フリーランスや小規模なWeb制作会社に依頼した場合は15〜50万円、中〜大規模なWeb制作会社に依頼した場合は、50〜120万円程度となります。

また、実装するページ数によっても費用感は変わります。

たとえば、10ページ以内で必要最低限のコンテンツを揃えたサイトなら15〜30万円程度、凝ったデザインや多機能なサイトなら100万円以上がかかるでしょう。

そのため、採用サイト制作の費用を知りたい場合は、どのようなサイトを制作したいかを明確にして、複数の制作会社に相見積もりを取るのがおすすめです。

なお、サイト制作を外注せず、CMSで自社制作する場合などは、制作費用をもう少し抑えられるうえに、さまざまな施策を展開することもできます。

採用サイトへ効果的に集客させる5つの手段とコツ

自社採用サイトを作成すれば、すぐに応募者数が増えるわけではありません。コーポレートサイトやオウンドメディアなどと同じように、採用サイトにも集客していく必要があります。

自社採用サイトへの集客方法は以下の5つを参考にしてみてください。

  • コーポレートサイト
  • SNS
  • 求人サイト
  • 検索エンジン
  • Web広告

1. コーポレートサイト

コーポレートサイトは企業の顔とも言うべきサイトです。そのコーポレートサイトから経由している求職者は、自社に強い興味を持っていることがわかります。

企業紹介から 採用サイトへのバナーを貼ったり、 コンテンツからリンクをつなげたりすることで、集客の導線が作れます。

特に社員インタビューのページからつながるようにすると、求職者が入社後の働く姿を具体的にイメージできて応募の意欲が高まったタイミングでスムーズに応募を促すことができるためエントリー総数も増えやすくなります。

2. SNS

SNSでは 直接求職者とのやりとりができるため、求職者が企業を身近に感じられる場所でもあります。SNSは自社に興味のある人だけでなく、転職潜在層やまだ就職段階ではない大学1年生や2年生へのアプローチも可能です。

採用サイトへのリンクをSNSで紹介することで、多くの人の目にとまります。またSNSは拡散力が高いため、 さまざまな人材へリーチできるメリットも。結果的に企業の認知度が上がり、自社採用サイトへの集客につながります。

3. 求人サイト

求人サイトへ出稿する際、採用サイトのURLを掲載することで、集客につなげられます。

もともと求人サイトは、転職先を探している人が集まるため、 興味を持ってもらえれば集客も可能です。SNSと違い、求人サイトに掲載するには費用がかかります。

掲載価格は媒体によって異なるので、予算やターゲット層に合わせて、自社に合った求人サイトを選ぶとよいでしょう。

4. 検索エンジン

検索エンジンからの集客は、求職者が検索しそうなキーワードを洗い出し、検索上位に表示させる方法です。

ただし作成したばかりの自社採用サイトでは、上位表示が難しいと言えます。そのようなときはSEOを踏まえた コンテンツを継続的に作成し、上位表示をめざしましょう

SEOには即効性がないものの、一度成果が出始めたら長期間集客できる手段として使えます。

SEOで上位表示をめざすには最適なキーワード選定と質の高い記事制作が必要です。自社で対応するのが難しい場合は、外注もできます。

5. Web広告

web広告とは、名前のとおりweb上に広告を出すことです。人の目につきやすいため、 集客効果は抜群

採用サイトの集客につながる代表的なweb広告は、ディスプレイ広告・リスティング広告・SNS広告などです。

短期間で効果が出やすい方法ですが、費用はかかります。広告によって異なりますが、クリック課金は数十円〜数百円/1クリック、インプレッション課金では数百円〜1,000円/1,000回表示です。

採用サイトのメリットを最大化させる5つの運用ポイント

自社採用サイトは制作するだけではメリットを生みません。メリットを最大化させるためには、運用に力を入れる必要があります。

ここでは採用サイトの5つの運用ポイントを紹介します。

  • 求職者が知りたい情報を発信する

  • リアリティを重視する

  • 求人媒体と組み合わせる

  • SNSを活用する

  • 応募フォームを最適化する

  • スマートフォンに最適化する

  • 効果測定・改善を行う

  • 更新しやすいCMSを導入する

1. 求職者が知りたい情報を発信する

採用サイトでは発信する情報やメッセージが求職者に刺さらなければ意味がありません。そのため、採用サイトのコンテンツを作成する際は「求職者が知りたい情報かどうか」を精査する必要があります。

自社が発信したい内容と、求職者が知りたい内容は必ずしも同じとは限りません。自社採用サイトの運用がうまくいかない場合は、求職者のターゲット設定を見直してみましょう。ターゲットが決まると、求職者の知りたい情報が見えてくるはずです。

2. リアリティを重視する

採用サイトで重要視すべきなのは、「会社の実態をリアルに伝えること」です。

求職者はサイトの面白いコンテンツや演出よりも、自分に会う会社かどうかを判断するためにサイトに訪れます。

たとえば、自社で働く楽しさを伝えるために、社員旅行の写真を掲載して「楽しい会社です!」とアピールした場合、目を引いて印象に残りやすいかもしれません。

しかし、実際に入社したときにどんなオフィスで、どのような社員の人と働いているかというイメージは伝わりにくくなります。

写真やキャッチコピーを載せる際はリアリティを大切にし、「他社にはない魅力がある」ということを誠実に伝えることが効果的です。

3. 求人媒体と組み合わせる

自社採用サイトは、複数の求人媒体と組み合わせることで効果を高められます。

Googleからの自然流入に加え、求人媒体からの流入も見込めるため、応募者の増加を期待できるでしょう。Indeedやマイナビ・リクナビなどの大手求人サイトのほか、近年では「Wantedly」などビジネスSNSも注目を集めています。

求人媒体のなかには採用サイトとの連携が可能なものもあるため、媒体を選ぶ際は連携の可否を事前に確認することが重要です。

4. SNSを活用する

近年ではTwitterやInstagramなど、SNSを活用した採用活動も人気の手法です。

SNSは利用料が無料である点や、拡散力が高い点が魅力的。さらにエン転職の調査では、390人の求職者のうち、16.8%がSNSを情報収集のツールとして活用していることがわかっています。

出典:ソーシャル&スマホ時代の採用広報術|エン人事のミカタ by エンジャパン

SNSの発展により、今後さらにSNSを通じた採用活動は重要性を増していくことが予想されます。とくに若年層に効果的な手法のため、新卒採用を強化したい場合は積極的に取り入れるべきでしょう。]

5. 応募フォームを最適化する

採用サイトの応募フォームは、分かりやすく目立つように設置しましょう。

採用サイトは情報量が多い分、すべてのページが見られるわけではなく、求職者は途中で離脱することが多いです。応募フォームの場所が分かりづらいと、応募につながらない可能性もあるでしょう。

そのため、求職者の興味・関心が高まったタイミングで、応募フォームに遷移できるような設計にすることが大切です。

たとえば、応募フォームが常に分かりやすい位置に表示されるよう固定したり、職種や年度ごとに整理したりすることをおすすめします。

フォームが長くなる場合は、途中保存できる機能を追加したり、エラーメッセージをリアルタイムで表示させたりして、応募フォームを最適化しましょう。

6. スマートフォンに最適化する

企業の採用サイトは、スマートフォンで閲覧されていることが多い傾向にあります。

パソコンで見たときは問題なくても、スマホで見たときに文字サイズが小さかったり、画像が大きくなってしまっていることは珍しくありません。

まずはスマホ用の構成やデザインを考えた後に、パソコンやタブレットに合わせてサイトを作るといいでしょう。

すでにPCサイト向けのデザインを作っている場合は、スマホでも問題なく利用できるかどうかをユーザー目線で確認することが大切です。

7. 効果測定・改善を行う

自社採用サイトは定期的に効果測定・改善のサイクルを回すことで、より高い効果を得られます。「Googleアナリティクス」などのツールを活用し、アクセス数や応募数、応募者の人物像などを調査しましょう。

採用サイトの効果測定で注意すべきは「応募数が集まっている=サイト運営が成功している」とは限らない点です。たとえ多くの応募が集まっても、自社が希望する人材に応募してもらえなければ、採用サイトの効果は十分とはいえません。

希望する人材からのエントリーが少ない場合、発信している情報が不足している、または正しく求職者に伝わっていない可能性があります。効果測定ではアクセス数や応募数などの数字だけでなく、実際に採用につながるような人材が集まっているかを調査し、定期的にコンテンツ内容やサイトデザインを見直していきましょう。

8. 更新しやすいCMSを導入する

自社採用サイトは更新を続けることが重要です。そのため、導入するCMSは使いやすさを重視しましょう。

操作性の低いCMSを導入してしまった場合、コンテンツの投稿や修正の度に時間がかかり、採用サイトを効果的に運用できません。HTML・CSSの知識が不要で直感的な操作が叶うノーコードCMSなら、Webの知識がない担当者でも簡単に編集作業を行えるためおすすめです。

またCMSにフォーム作成機能やイベント管理機能が搭載されていれば、Web制作会社に依頼することなく、自社で施策を実行できます。その結果、迅速に施策を実行できるようになり、より多くの求職者に自社を知ってもらえるようになるでしょう。

とはいえ、多種多様なCMSがある中で自社採用サイトに適したCMSを探すのは大変ですよね。

BtoB企業向けCMSカオスマップは制作したいサイト種別に適したCMSを大まかに把握するのに適した資料となっております。「まずは採用サイトの制作に向いているCMSをいくつかチェックしたい!」という方はご覧ください。


BtoB企業向け CMSカオスマップ|Webサイト制作・CMS開発|LeadGrid

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搭載されている機能別で、より詳細に主要CMSを比較したい方はBtoB企業向けCMS比較一覧表をお役立てください。


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記事を書いた人

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