ホームページリニューアルでドメインはそのまま使える？引き継ぐ方法と注意点を解説｜Webサイト制作 / CMS・MAツール

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ホームページリニューアルでドメインはそのまま使える？引き継ぐ方法と注意点を解説

# Webサイト

2026.04.20

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「ホームページをリニューアルしたいけれど、今のドメインはそのまま使えるのだろうか」「サーバーや制作会社を変えたら、URLやメールアドレスも変わってしまうのではないか」

リニューアルを検討し始めた担当者の方から、こうした不安の声をよく耳にします。積み上げてきたSEO評価やアクセス数が失われてしまうのではないかと心配になるのは、自然なことです。

結論として、自社でドメインの所有権を持っていれば、ほとんどのケースでリニューアル後もドメインをそのまま引き継げます。

本記事では、ドメインを引き継ぐメリットから具体的な手順・注意点、あえて変更すべきケースまでを網羅的に解説します。リニューアルを前に何から手をつけるべきか迷っている方は、ぜひ最後までご覧ください。

ホームページリニューアルでドメインはそのまま使える？

自社が所有する独自ドメインを使用していれば、リニューアル後もドメインはそのまま使い続けられます。

サーバーや制作会社を変更しても、ドメインの所有権が自社にある限り、同じドメインを継続して利用できます。

「リニューアル＝ドメインも変わる」と思い込んでしまうこともありますが、ドメインとサーバー・制作環境はそれぞれ独立した要素です。一方が変わっても、他方が自動的に変わるわけではありません。

補足として、ドメインとはインターネット上の「住所」にあたる文字列です。WebサイトのURLだけでなく、メールアドレスの「@」以降にも使われます。そのため、ドメインを引き継げれば、URLもメールアドレスも従来のまま維持できます。

ただし、ドメインの所有権（登録名義）が自社にあることが前提です。制作会社がドメインを管理している場合や、無料サービスのサブドメインを使っている場合は、引き継ぎができないケースもあります。

ドメインをそのまま引き継ぐ5つのメリット

ドメインを引き継ぐべき理由は、SEO・集客・コスト・運用効率など多岐にわたります。以下では、特に押さえておきたい5つのメリットを詳しく解説します。

SEO評価・ドメインパワーを引き継げる

ドメインを変更せずに引き継ぐ最大の理由は、積み上げてきた検索エンジンの評価をリセットせずに済む点です。

Googleをはじめとする検索エンジンは、ドメインの運用歴・コンテンツの質・被リンクの量など複数の要素をもとにサイト全体を評価しています。

ドメインを変更すると、新しいドメインはその評価がゼロの状態からスタートするため、リニューアル前と同水準の検索順位を取り戻すまでに数ヶ月から半年以上かかるケースも少なくありません。

また、他サイトから獲得した被リンクの効果も、ドメインを変更すると失われます。リンク元のサイト管理者に新ドメインへの変更を依頼することは現実的に難しく、自社では把握しきれない被リンクほど対処が後手になりがちです。

ドメインをそのまま引き継げば、被リンクの効果はそのまま継続されるため、SEOへの悪影響を最小限に抑えられます。

URLとメールアドレスが変わらない

ドメインが変わると、WebサイトのURLだけでなく、会社のメールアドレスも同時に変更しなければなりません。

URLが変わった場合、名刺・会社案内・パンフレット・展示会資料など、URLを掲載したすべての印刷物を刷り直す必要があります。取引先や顧客への周知コストも発生し、広報・営業・管理部門を巻き込んだ対応が求められるでしょう。

メールアドレスの変更も同様に影響範囲が広く、旧アドレス宛のメールが届かなくなるリスクがあります。

また、各種Webサービスや社内システムに登録しているメールアドレスをひとつずつ変更する作業も発生します。ドメインを引き継げれば、こうした手間と費用をまるごと回避できるでしょう。

アクセス数・トラフィックを維持できる

ドメインを変更すると、ブックマーク経由や被リンク経由でサイトを訪れていたユーザーが、アクセスできなくなる可能性があります。

301リダイレクト（恒久的な転送設定）を行えば旧URLへのアクセスを新URLに誘導できますが、リダイレクト先に不信感を覚えて離脱するユーザーも一定数存在します。

また、リダイレクトを適切に設定しても、検索順位は一時的に下落するリスクがあることも覚えておきましょう。

ドメインをそのまま引き継げば、流入の途絶えや順位変動のリスクを回避できます。

分析ツールの再設定が不要になる

GoogleアナリティクスやSearch Console、Googleタグマネージャーといった分析・計測ツールは、特定のドメインに紐づいて設定されています。

ドメインを変更すると、すべてのツールを新ドメイン向けに再設定しなければならず、場合によっては過去データが引き継がれない状況も生じます。リニューアル前後での前月比・前年比といった比較分析ができなくなるのは、施策の効果検証という観点からも大きな損失です。

ドメインを引き継げば、蓄積したデータをそのまま活用し続けられます。

新規ドメイン取得のコストがかからない

ドメインを変更する場合、新しいドメインの取得費用が発生します。

.jpや.comなど主要なドメインの取得・維持には年間数千円〜数万円程度のコストがかかります。リニューアルにはCMS導入費・デザイン制作費・コンテンツ費用など多くのコストが集中するタイミングです。

ドメインをそのまま引き継げれば、不要な追加コストを抑えてリニューアル予算を本来の目的に集中させられます。

【3パターン別】ドメインをそのまま引き継ぐ方法

ドメインを引き継ぐ方法は、リニューアル時の状況によって異なります。まず下表で自社がどのパターンに当てはまるかを確認してから、該当する箇所を読み進めてください。

パターン	該当するケース
パターン1：サーバーのみ移管	制作会社やCMSを変えるが、ドメイン管理会社はそのまま
パターン2：ドメイン管理会社のみ変更	コスト削減や一元管理を目的にレジストラを変更する
パターン3：サーバーとドメイン管理会社の両方を移管	サーバーもドメイン管理会社も両方変更する

パターン1：サーバーだけを移管する場合

制作会社やCMSを変えるものの、ドメイン管理会社はそのままというケースが該当します。3パターンの中では最もシンプルな手順です。

基本的な手順は、以下のとおりです。

新サーバーを契約する
新サーバーでドメインの設定をする
新サーバーにサイトデータを移行する
DNS（ドメインとサーバーを紐づけるシステム）の切り替え作業をする
動作確認をする
旧サーバーを解約する

注意点として、旧サーバーの解約は移管後すぐに行わず、1ヶ月程度の余裕を持つことを推奨します。

DNS切り替えの情報がインターネット全体に反映されるまでには最大48時間程度かかる場合があり、期間中に旧サーバーを解約してしまうとサイトが表示されなくなるリスクがあります。

また、メールの取りこぼしを防ぐためにも、新旧両方のサーバーを一定期間並行して稼働させることが重要です。DNS切り替え直後は新旧どちらのサーバーにもメールが届く不安定な状態が数日続くため、両方のサーバーを確認する運用を心がけてください。

パターン2：ドメイン管理会社だけを変更する場合

複数のドメインを一元管理したい場合や、管理コストを見直したい場合に選択されるパターンです。手順に入る前に、以下の前提条件を満たしているか確認が必要です。

ドメインの登録から60日以上が経過している
ドメインの有効期限まで十分な残存日数がある（目安として1ヶ月以上。移管先によっては2ヶ月以上必要な場合もあるため、事前に確認を推奨）
レジストラロック（不正移管を防ぐための移管制限）が解除されている
AuthCode（オースコード：ドメイン移管時に必要な認証コード）を取得済みである

条件を満たしていることを確認したうえで、以下の手順で進めます。

現在のドメイン管理会社に移管条件を確認する
現在のドメイン管理会社に移管申請をする
AuthCode（認証コード）を取得する
新しいドメイン管理会社に移管申請をする
移管費用を支払う
移管完了

JPドメイン（末尾が.jpのドメイン）の場合、移管料は原則無料です。ただし、有効期限まで残り2ヶ月未満の場合は、移管申請前に更新料の支払いが必要となります。申請から完了まで最大10日程度が目安となります。移管手続きには一定の時間がかかるため、ドメインの有効期限が近い場合は先に更新手続きを済ませてから移管申請を行いましょう。

パターン3：サーバーとドメイン管理会社の両方を移管する場合

サーバーとドメイン管理会社の両方を変更するケースでは、サーバー移管を先に行うことが基本です。

ドメイン移管中はDNS（ドメインとサーバーを紐づけるシステム）の変更が難しい状態になるため、先にドメイン移管を進めてしまうと、サーバー移管時に必要なDNS設定の変更作業が複雑になるリスクがあります。

全体の流れは、以下のとおりです。

新サーバーを契約し、サイトデータを移行する
ドメイン管理会社の移管作業を行う（パターン2の手順に準じる）
DNS（ドメインとサーバーを紐づけるシステム）の切り替え作業をする
動作確認をする
旧サーバーを解約する

なお、ドメインの有効期限が差し迫っている場合に限り、例外としてドメイン移管を先に行うことを検討してください。有効期限が切れるとドメインが失効し、第三者に取得されてしまうリスクがあるためです。

ドメインを引き継げないケース・変更すべきケース

ドメインの引き継ぎが望ましいとはいえ、状況によっては引き継げない場合や、あえて変更した方がよい場合もあります。引き継げないケースと変更すべきケース、2つの軸で整理してみましょう。

引き継げないケース

まず、自社がどの状況に当てはまるかを確認してください。

状況	主なリスク	対処法
ドメインの所有権が制作会社にある	移管不可・制作会社倒産時に消失	Whois検索で所有者を確認し、交渉または新ドメイン取得を検討
ドメインの有効期限が切れている	第三者に取得される危険性	自動更新設定を有効にし、失効前に更新手続きを実施
登録・前回移管から60日未満	ICANNルールにより移管不可	60日経過後に移管手続きを開始する

ドメインの所有権が制作会社にある場合は、最も多く発生するケースです。制作会社との契約内容によっては移管が認められないケースがあり、制作会社が倒産・廃業した場合はドメインの管理権限ごと失うリスクもあります。

現在のドメインの所有者はWhois検索（ドメインの登録情報を調べるサービス）で確認できます。所有権が自社にない場合は、リニューアルの検討と並行して制作会社との交渉や新ドメインの取得準備を進めましょう。

ドメインの有効期限が切れている場合、失効後の猶予期間を過ぎると第三者がそのドメインを取得できる状態になります。同じドメインを取り戻すことは非常に困難であるため、ドメインは自動更新設定にしておきましょう。

登録から60日未満の場合は、ICANN（インターネット上のドメイン管理を行う国際機関）のルールにより、管理会社の変更ができません。リニューアルのスケジュールを組む際には、ドメインの登録日や前回の移管日も事前に確認しておきましょう。

変更すべきケース

次に、ドメインをあえて変更した方がよいケースを確認します。

状況	変更を推奨する理由	対応の目安
無料サービスのサブドメインを使用している	サービス終了でドメインごと消失するリスクがある	独自ドメインを新規取得（年間1万円以下が目安）
社名・事業内容が大幅に変わる	ドメイン名と実態の乖離がブランド・SEOに悪影響	新事業に合ったドメインを取得し直す
初期取得ドメインに問題がある	マイナー拡張子・社名と無関係な文字列は信頼性が低下	.co.jpや.comなどメジャーな拡張子への変更を検討

無料ドメインを使用している場合、サービス提供会社がサービスを終了すれば、ドメインごとサイトが消失するリスクがあります。.jpや.comといった主要ドメインは年間1万円以下で取得・維持できるため、リニューアルを機に独自ドメインへの切り替えを検討してください。

社名・事業内容が大幅に変わる場合、引き継いだドメインのSEO評価はこれまでとは異なる分野のものになります。ドメイン名と実態の乖離はユーザーの信頼形成にも悪影響を及ぼすため、新ドメインで再構築した方が長期的にプラスに働くでしょう。

初期に取得したドメインに問題がある場合も、リニューアルを機に見直す余地があります。コーポレートサイトであれば.co.jpや.jp、サービスサイトであれば.comや.jpといったメジャーな拡張子を選ぶことが、ユーザーからの信頼性やSEO上の評価において有利です。

なお、独自ドメインへの切り替えと合わせてCMSも見直すなら、AWS基盤で高いセキュリティと安定稼働を備えたLeadGridへの移行もおすすめです。

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ドメインを変更する場合に必ず行うべき対応

やむを得ずドメインを変更する場合でも、適切な対処を講じることでSEOへの影響を最小限に抑えられます。後から「やっておけばよかった」と後悔しないよう、以下の3つの対応を必ず実施してください。

301リダイレクトを全ページに設定する

ドメイン変更時に最優先で行うべき作業が、301リダイレクトの設定です。

リダイレクトには、大きく301リダイレクトと302リダイレクトの2種類があります。301リダイレクトは「このページは恒久的に移転しました」と検索エンジンに伝える設定で、302リダイレクトは「一時的な転送」を意味します。

ドメイン変更のような恒久的な移転には、必ず301リダイレクトを使用してください。302を使うと、検索エンジンが旧URLを正式なページとして認識し続けるため、SEO評価が新URLに引き継がれません。

301リダイレクトを設定する前に、URLマッピング（旧URLと新URLの対応表）を作成することを推奨します。どのページがどの新URLに対応するかを整理してから設定することで、設定漏れや誤った転送先の指定を防げます。

なお、301リダイレクトを適切に設定しても、検索順位の回復には2週間〜数ヶ月程度かかるケースがほとんどです。リニューアル直後のアクセス減少はある程度織り込んだうえで、移行後のモニタリング体制を整えておくことが重要です。

Google Search Consoleでサイト移転を通知する

301リダイレクトの設定と並行して、Google Search Consoleでの移転通知も必ず行いましょう。

Google Search Consoleには「アドレス変更ツール」という機能があり、旧ドメインのプロパティからGoogleに対して新ドメインへの移転を正式に通知できます。通知を行うことで、Googleが新ドメインを適切にインデックスしやすくなり、旧ドメインで積み上げてきたSEO評価の引き継ぎがスムーズになります。

あわせて実施すべき作業は、以下のとおりです。