採用コストを削減する方法6つ|採用コストの算出方法・相場も解説|Webサイト制作・CMS開発|LeadGrid

採用コストを削減する方法6つ|採用コストの算出方法・相場も解説

目次

企業が人を採用する際は、求人広告への出稿費用や面接官の人件費などさまざまなコストがかかります。

自社にマッチする優秀な人材を、できるだけ低コストで獲得したいというのが、採用担当者の共通の願いではないでしょうか。

この記事では、採用コストの算出方法、近年の相場、採用コストの削減方法について解説します。採用コストの削減を考える際に注意したいポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

採用コストとは採用活動にかかる費用

採用コストとは、人を採用するために企業がかける費用を指します。

マイナビの『中途採用状況調査2022年版』によると、2021年の中途採用コストは平均で484.3万円でした。予算544.5万円に対して、実績値はやや安く収まった形です。

ただし、採用コストは従業員規模、業種、市況によって変動します。2021年では、とくに人手不足感が強かった『運輸・交通・物流・倉庫』で予算オーバーとなる企業が多かったようです。

また、採用方法別の採用コストの平均値をみると次のようになっています。

  • 人材紹介:316.4万円
  • 求人広告:127.7万円
  • 合同企業説明会(オンライン含む):125.2万円
  • ダイレクトリクルーティング:145.8万円
  • 求人検索エンジン:105.0万円
  • 採用ブランディング:61.5万円
  • その他(採用サイト制作・改修費、交通費など):63.2万円

近年は採用方法が多様化しており、転職サイトの利用が減少する一方で、リファラル採用やオウンドメディアリクルーティングなどに取り組む企業が増えています。

各社が自社にあった採用方法を模索していると受け取れるでしょう。

採用コストの内訳

採用コストについてもう少し細かく見てみましょう。

採用コストは「外部コスト」と「内部コスト」の2種類にわけられます。

採用にかかる外部コスト

外部コストとは、社外のサービスやツールなどを利用した際にかかる費用を指します。

  • 求人広告への出稿費用
  • 人材紹介サービスの成功報酬
  • 採用サイトの制作費用
  • 企業説明会の開催費用
  • 会社案内パンフレットの制作費用
  • ノベルティの制作費用 など

<費用目安>

  • リクナビNEXTへの広告出稿費用:17万円〜153万円(4週間掲載の場合)
  • 人材紹介サービスの成功報酬:採用者の理論年収の30%〜50%
  • 採用サイトの制作費用:150万円〜(オリジナルデザインの場合)

採用サイトについては、無料で利用できる採用サイト作成サービスもあります。詳しくはこちらの記事で解説していますのでご参照ください。

関連記事:採用サイトにおすすめのCMS9選!選ぶポイントも紹介

採用にかかる内部コスト

内部コストとは、採用業務において社内で発生するコストを指します。

  • 採用担当の人件費
  • リクルーターの活動費
  • 面接にかかる交通費・宿泊費
  • 内定者フォローの費用
  • インターンシップの実施費用
  • リファラル採用のインセンティブ など

入社にあたって引越し費用の補助などを行う場合は、それらも内部コストに入ります。

一人当たりの採用コストの算出方法と近年の相場について

一人当たりの採用コスト(採用単価)は、次の式で求められます。

1人当たりの採用コスト=採用にかかった総額÷採用人数
(採用にかかった総額=外部コスト+内部コスト)

よって、採用活動に400万円かけて5人採用できたなら、一人当たりの採用コストは80万円となります。

就職みらい研究所の調査(『就職白書2019』/『就職白書2020』)によると、一人当たりの平均採用コストは次のとおりです。

  • 2018年:新卒72.6万円/中途84.8万円
  • 2019年:新卒93.6万円/中途103.3万円

一人採用するのに70〜100万円ほどコストがかかると見て取れます。

ただし、売り手市場の年度・業界ほど採用活動が長期化しやすいため、採用コストは上がります

また、採用コストの計算には定着率が含まれていません。採用活動の対費用効果を考える際は、定着率や採用後の評価も加味する必要がある点に留意してください。

2020年以降の採用コストの推移

採用コストは有効求人倍率に連動する傾向があり、2020年まで一人当たりの採用コストは増加していると言われてきました。

しかし、2020年のコロナ禍をきっかけに採用活動をWeb化する企業が増加。会社説明会や面接をオンラインで行うようになり、出張旅費、交通費、会場費といった内部コストは低減しています。

有効求人倍率の低下もあり、『就職白書2021』では2020年では約80%の企業が前年と比較して採用コストが「減った」または「同じくらい」と回答。また『就職白書2022』においても、約66%の企業がWeb化により採用活動費が削減できたと答えています

2019年までの採用コストの上昇傾向は、やや落ち着いたと考えられるでしょう。

Web面接のみだと内定辞退率は上がる

採用コストへの影響の大きい内定辞退率も見てみましょう。

マイナビの『中途採用状況調査2022年版』によると、2021年の中途採用の内定辞退率は11.0%。2019年の22.1%から約半分に減少しています。

ただ詳しくデータを見ると、対面面接と比べ、Web面接で内定を出した場合の内定辞退率は高くなる傾向が見て取れます。

就職白書2022』でも内定辞退や選考辞退が前年と比べて増えたとの声が見受けられ、「たくさん応募して、たくさん辞退する」求職者が増えていると考えられるでしょう。

Web化により交通費や時間の削減ができた一方で、オンラインでの自社の魅力の伝達や入社への動機づけに課題を感じている企業は少なくありません。

内定辞退率は売り手市場になるほど上がります。今後の採用市場によっては、入社までの内定者フォローや採用ブランディングなどの部分に予算を割く必要があるでしょう。

採用コストを削減する6つの方法

ここから、採用コストを削減する方法を6つ紹介します。

  1. 求人媒体の見直し
  2. 人材紹介サービスの見直し
  3. リファラル採用やアルムナイ採用の強化
  4. インターンシップの導入
  5. 選考プロセスのWeb化
  6. 採用ブランディングの強化

1. 求人媒体の見直し

求人媒体の見直しは、外部コストの削減に大きなインパクトがあります。まずは各媒体にかかっているコストを分析しましょう。

  • 掲載費用
  • 応募者数
  • 採用者数

上記を一覧にし、各媒体での採用コストを計算します。

求人媒体はそれぞれ登録者層に違いがあります。もし「応募が少ない、または採用基準に満たない人材からの応募が多い」「面接キャンセルや選考辞退が多い」といった場合は、その媒体が自社にあっていない可能性が高いでしょう。

採用したいターゲット層の登録数や登録者の活動状況などを担当者に問い合わせ、掲載を継続すべきか検討することをおすすめします。

2. 人材紹介サービスの見直し

人材紹介サービスは、競合他社と取り合いになるようなハイスキル人材や経営者に近いハイクラス人材を採用したい場合にのみ使うのがおすすめです。

一般的に、人材紹介サービスは求人広告の掲載よりコストがかかります。人材紹介サービスに支払う成功報酬は、採用者の年収の約30%が目安。年収400万円の人材なら1人につき120万円の採用コストが必要です。

求人広告から応募が集まるようなポジションの採用においては、使用を避けるほうがコストを削減できるでしょう。

3. リファラル採用やアルムナイ採用の強化

近年注目されているリファラル採用とアルムナイ採用は、外部サービスを利用しないコストパフォーマンスの良い採用方法です。

  • リファラル採用:社員からの紹介で採用する方法。従来の縁故採用と違い、紹介後は通常の選考プロセスを踏んで採用可否を判断する。
  • アルムナイ採用:何らかの理由で退職した元従業員を再び採用する方法。出戻り制度やカムバック制度とも呼ばれる

いずれも採用される側が企業の実態をよく把握しているケースが多いため、内定辞退や早期離職が発生しにくく、また即戦力人材を採用しやすい点がメリットです。

リファラル採用では採用後に紹介者へ報酬や人事評価の加点といったインセンティブを支払う企業もありますが、外部サービスから採用するよりは低コストに収まります。

マイナビの『中途採用状況調査2021年版』によると、2020年の時点でリファラル採用の導入企業は56.1%、アルムナイ採用は52.7%となっています。

4. インターンシップの導入

新卒採用を目的としたインターンシップも、長い目で見れば採用コストの削減に寄与します

  • 多くの学生と早期に接点が持てる
  • 企業と学生の双方がお互いについて理解を深められる

応募前に自社を深く知ってもらう機会を設けることで、自社にマッチする新人を採用できる可能性が高まります

厚生労働省の発表によると、大卒の新入社員の3年以内離職率は約30%。

新卒採用の場合、採用コストに加えて膨大な教育コストがかかります。配属後に「仕事が合わなかった」と離職されると、企業にとって大きな痛手です。

インターンシップの実施にはさまざまなコストがかかりますが、新卒の早期離職に課題を抱える企業にとっては、トータルでコスト削減につながるはずです。

5. 選考プロセスのWeb化

採用プロセスのWeb化も採用コストの削減に有効な方法です。

  • オンライン企業説明会
  • Web面接
  • 動画面接(質問に対する受け答えの様子を求職者が録画して送付する方法)

対面での選考プロセスを減らすことで、企業・求職者の双方にとって移動時間や旅費の負担が少なくて済みます。内部コストの直接的な削減につながるでしょう。

ただ前述した通り、Web面接は対面面接よりも内定辞退率が上がりやすい点に留意すべきです。

Web上では、面接官を通して自社の魅力を伝えることは難しくなります。二次面接以降は対面で面接するなどの工夫が必要です。

6. 採用ブランディングの強化

採用ブランディングとは、SNS、採用サイト、動画サービスなどを通じて自社のブランディングを行うことを指します。

  • 採用市場での認知拡大
  • 自社の魅力のアピール
  • ミスマッチの回避
  • インナーブランディング

などのさまざまなメリットがあり、近年は取り組む企業が増えています。

採用ブランディングは効果がでるまで時間を要しますが、成功すれば「求める人材から応募が集まりやすい状態」を実現でき、長期的な採用コスト削減につながります

採用プロセスのWeb化で課題となっている自社の魅力の伝達にも効果的です。

関連記事:採用サイトの応募者数を爆上げする3つの戦略

採用コストを削減するときのポイント

採用コストの削減を考えるにあたって、まずやるべきは現状の採用コストの振り返りです。内部コストと外部コストの内訳を出し、一人当たりの採用コストを算出しましょう。

ただし、削減案を考える際には次のポイントを押さえる必要があります

  • 自社の現状を整理してから削減するコストを考える
  • ミスマッチ回避策のコストを削減するときは慎重に
  • 採用後のパフォーマンスも考慮する

自社の現状を整理してから削減するコストを考える

採用コストを削減する際は、自社の現状を整理してから取り組むことが大切です。

目立つコストをカットした結果、やはり必要なコストだったとなるケースも少なくありません。

たとえば人材紹介サービスは外部コストとして高くなりがちですが、採用担当に十分な人材を配置できない企業にとっては有効な採用方法です。人材紹介サービスへの報酬を減らすなら、まずは採用部門に人材を確保しないと採用活動が停滞してしまいます。

「そのコストを削減したらどんな影響が出るか」まで考えて削減を検討しましょう。

ミスマッチ回避に関するコストを削減するときは慎重に

ミスマッチの回避に寄与しているコストの削減には慎重さが求められます

求職者と企業との間に認識やニーズのギャップから発生するミスマッチは、採用コストの上昇に直結します。とくに採用後の早期離職となると、採用や教育コスト、入社後の給与のすべてが無駄になってしまうため、可能な限り避けなくてはなりません。

ミスマッチが発生する理由は、おもに次の3つとされています。

  • 入社前後で企業イメージにネガティブなギャップがある
  • 入社後の職場の人間関係がうまくいかない
  • 入社後の業務内容や職場環境が思っていたものと違う

上記のなかで、企業イメージや職場環境に関するギャップについては、採用段階での積極的な情報開示が効果的です。

逆にいうと、企業説明会、採用サイト、SNSなどを通して情報発信している場合、ここのコストを削減するとミスマッチが増える恐れがあるのです。

採用後のパフォーマンスも考慮する

採用活動は人材を採用して終わりではありません

  • 採用した人は定着しているか
  • 採用した人は期待した働きをしてくれているか

など、採用後のパフォーマンスまで考える必要があります。

たとえば採用ブランディングやインターンシップは、一見するとコスト増になる手法です。しかし、取り組みによって人材の定着率が上がったり、効率よくハイスキルな人材が採用できているならば、コスト削減効果があると言えます。

採用後の成果まで考慮して項目の費用対効果を考えましょう

採用コストの削減は現状把握からはじめよう

企業にとって人材は企業戦略の実現に不可欠な要素です。採用活動は企業の重要プロジェクトの1つであり、多くの企業が予算をかけて人材獲得を図っています。

コストの無駄を削減し、予算を効率よく活用するためにも、まずは現状の採用コストをきちんと算出するのが大切です。

全国平均と自社の採用コストを比較して、費用対効果に問題がある項目を分析しましょう。

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